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信用取引において、あといくら下がったら追証が発生しますか?

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実質保証金額が建玉金額の20%を割り込むと追加保証金(追証)が必要となります。

以下の計算式で求めます。

計算式
あといくら下がったら追加保証金(追証)になるのかの金額=実質保証金(※1)−(建玉金額合計×20%)
※1…実質保証金=委託保証金合計(現金保証金+代用有価証券)−未決済建玉の評価損益合計(※2)±受渡未到来決済損益(※3)
※2…「建玉評価損益合計」がマイナス(損)の場合のみ差引き、プラス(益)の場合は、「建玉評価損益合計」はゼロとして計算します。
※3… 「決済損益合計」がマイナス(損)の場合は減算(−)し、プラス(益)の場合は加算(+)します。

例)「建玉代金合計 500万円、現金保証金160万円、代用有価証券評価額合計40万円、 評価損・受渡未到来決済損20万円」の場合

180万円(160万円+40万円-20万円)−(500万円×20%)=80万円
代用有価証券評価額合計の下落や未決済建玉の評価損の拡大などにより、80万円以上の実質保証金が減少した場合に追加保証金(追証)となる可能性があります。
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