米国株式の信用取引においては実質保証金額が建玉金額の30％を割り込むと追加保証金（追証）が必要となります。 以下の計算式で求めます。 計算式 あといくら下がったら追加保証金（追証）になるのかの金額＝実質保証金（※1）－（建玉金額合計×30％） ※1…実質保証金＝委託保証金現金＋代用有価証券評価額－諸経費－未決済建玉の評価損益合計（※2）±受渡未到来決済損益（※3） ※2…「建玉評価損益合計｣がマイナス(損)の場合のみ差引き、プラス(益)の場合は、「建玉評価損益合計｣はゼロとして計算します。 ※3… 「決済損益合計」がマイナス(損)の場合は減算（－）し、プラス(益)の場合は加算（＋）します。

例）「建玉代金合計50,000ドル、現金保証金20,000ドル、代用有価証券評価額10,000ドル、評価損・受渡未到来決済損12,000ドル」の場合 18,000ドル（20,000ドル＋10,000ドル－12,000ドル）－15,000ドル（50,000ドル×30％）＝3,000ドル 未決済建玉の評価損の拡大などにより、3,000ドル以上の実質保証金が減少した場合に追加保証金（追証）となる可能性があります。